DX人材が必要とされている理由や獲得するための方法・職種7選について紹介!
近年、DXの推進に積極的に取り組む企業が増えてきています。
DXとは「Digital Transformation」の略称であり、デジタル技術によってビジネスモデルや業務・組織に変革をもたらすことです。DXは、これからの市場環境を生き抜いていくために必要不可欠な取り組みといえます。
しかし、DXを推進するために必要な「DX人材」が十分に確保できず、頭を悩ませている企業も多いのではないでしょうか。
そこで本記事では、DX人材が担う役割やDX人材を獲得するための方法・求められる知識やスキルなどについて解説します。
目次
DX人材とは?
DX人材とは、DXの実現に向けた取り組みを推進・実行できる人材のことです。
ただデジタル技術の知識があるだけでなく、DXを実現するための行動力や実行力も伴っている必要があります。
経済産業省では、DX人材を以下のように定義しています。
“自社のビジネスを深く理解した上で、データとデジタル技術を活用してそれをどう改革していくかについての構想力を持ち、実現に向けた明確なビジョンを描くことができる人材を指す。”
引用元:DXレポート2(中間取りまとめ)
IT人材との違いについて
DX人材と似ていて間違いやすいのが「IT人材」です。
IT人材とは、主にITの知識やスキルを活かして、システムの導入を企画・推進・運用する人材を指します。
自社に貢献するという意味ではDX人材と同じですが、役割や影響範囲が異なるため、意味を間違えないように注意しましょう。
DX人材が必要とされている理由
DX人材が必要とされている最大の理由は、「2025年の崖」です。
2025年の崖とは、既存の古いシステムを使い続けることによってDX化が進まないなどさまざまな問題が引き起こされ、その結果システムの複雑化・ブラックボックス化が起きて多大な経済損失を発生させてしまう、という問題のことです。
状況が改善されなければ、2025年以降に年間で最大12兆円の経済損失が発生するといわれています。
そのような事態を防ぐためにもDX化の実現が急がれており、多くの企業でDX人材が必要とされているのです。
DX人材が担う役割と職種7選
DXの推進においては、以下のような役割を担う人材が必要となります。DX人材とは具体的にどういった人材を指すのか、詳しく見ていきましょう。
- エンジニア/プログラマー:
プラグラミングやコーディングなどを実施し、システムの実装やインフラ構築を行う - ビジネスデザイナー:
DXやデジタルビジネスの企画・立案・推進などを行う - プロジェクトマネージャー:
DXやデジタルビジネスを実現させるためにチームをまとめるリーダー - データサイエンティスト:
デジタル技術やデータ分析の知識・スキルを活かして、ビッグデータの収集や分析・解析を行う - アーキテクト:
プロデューサーやビジネスデザイナーが発案したアイディアをもとにDXやデジタルビジネスにおけるシステム設計を行う - UI/UXデザイナー:
UI/UXの検討・改善を行い、ユーザーが利用しやすいシステムを設計する - 先端技術エンジニア:
AIや機械学習・ブロックチェーンなどの最先端技術を活用して、システムの開発を行う
DX人材に求められる知識やスキル
DX人材に求められる知識やスキルは、以下の4つです。
- ITにおける基礎知識
- デジタル技術における最新情報
- プロジェクト・マネジメントスキル
- データサイエンス領域の知識
順番に解説します。
ITにおける基礎知識
DXを推進するにあたってデジタル技術を活用するので、ITにおける基礎知識がないと解決策や有効な案を考えるのは困難です。
そのため、DX人材にはITにおける基礎知識が必要不可欠です。
デジタル技術における最新情報
デジタル技術は日々進化し続けており、新たなツールやシステムも次々と開発されてきています。
昨日までの常識が通じなくなるなんてことも珍しくありません。
そのため、DX人材として活躍したいのであれば、デジタル技術の最新情報にも常に目を向けてキャッチアップすることが求められます。
プロジェクト・マネジメントスキル
DX人材には、プロジェクト・マネジメントスキルも欠かせません。
プロジェクト・マネジメントスキルとは、予算や納期を調整しながらプロジェクトを円滑に進めるためのスキルのことです。
DX人材は、DXを実現するためにリーダーとしてメンバーを引っ張っていく存在でもあるため、高度なプロジェクト・マネジメントスキルが求められます。
データサイエンス領域の知識
DXを推進するにあたって、分析したデータをもとに課題解決に向けた取り組みを行うケースが増えてきています。
そのため、DX人材にはデータサイエンス領域の知識も必須です。
DX人材を獲得するための3つの方法
DX人材を獲得するための方法として、以下3つの方法が挙げられます。
- 新たな人材を採用する
- 社内で育てる
- アウトソーシングを活用する
一つずつ解説します。
新たな人材を採用する
1つ目は新たな人材を採用する方法です。
DXを推進・実行できるような新たな人材を採用することで、DX推進のスピードを速めることができます。
ただし、現在は多くの企業がDX人材を求めているような状況ですので、求職者からのアプローチを待っているだけでは、いつまでも採用できません。
そのため、企業自らが求職者に対して積極的にアプローチすることが求められます。
社内で育てる
2つ目は社内で育てる方法です。
既存社員は、人材を新たに採用する場合と比べると、自社が行っている業務や抱えている課題を明確に把握しているというメリットがあります。
一方、DXに関する知識やスキルを持っていない可能性があるため、新たに学んでいく必要があります。
なお、新たな知識やスキルを学ぶことを「リスキリング」と呼びます。リスキリングについて詳しく知りたい方は、以下の記事をご覧ください。
DX人材を社内で育てるためには、DXについて習得できる研修プログラムを用意したり、定期的に個人面談の機会を設けたりする必要があります。
自社で研修コンテンツを作成することが難しい場合は、外部の企業・講師に研修の実施を依頼することも可能です。
アウトソーシングを活用する
3つ目はアウトソーシングを活用する方法です。
アウトソーシングを活用することで、自社の好きなタイミングで、DXに知見のある人材を確保できます。
この方法は採用や育成が必要ないため、効率よくDXを推進・実行することが可能です。
DX人材のアウトソーシングを提供している会社は豊富にあるので、これまでの実績や対応してくれる範囲・料金などを比較検討した上で慎重に選びましょう。
一方、アウトソーシングのみでDXを進めてしまうと、自社社員にDX推進に関するノウハウが蓄積しないというデメリットもあります。
そのため初動はアウトソーシングを活用しながら、社内ではDX人材の採用や育成を並行して進めていくなど、他の取り組みとうまく組み合わせながら活用していくのがおすすめです。
まとめ
本記事では、DX人材が担う役割やDX人材を獲得するための方法・求められる知識やスキルなどについて解説しました。
2025年の崖といった問題もあり、多くの企業でDX人材が必要とされています。DX人材を獲得したいのであれば、新たな人材を採用したり社内で育てたりするなど、自社に適した方法を選びましょう。
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