職場のコミュニケーションを上げる面白いユニークな社内イベントとは？取り組みの具体例について紹介

 

突然ですが、社内コミュニケーションはとれていますか？

会社ではコミュニケーション不足によるトラブルは少なくはありません。コミュニケーションができていると思っても、相手に伝わっていなかったり、一方通行だったりすることは良くあります。会社ではさまざまな年齢や階層、バックグラウンドの社員が一緒に仕事をするので、社内コミュニケーションが難しい側面があります。

そこで、社員同士のコミュニケーションを活性化させることのできる社内イベントの開催をオススメします。社内イベントは楽しみながら社内の結束を強めることができるので、多くの企業が取り入れています。しかし、社内イベントの開催は、さまざまな種類があるため、どのように開催するべきか悩むことでしょう。

この記事では、面白くユニークで効果的な社内イベントの例を5つ紹介します。社内コミュニケーションのトラブルにお悩みの方は必見です。ぜひ参考にしてください。

 

皆さんはなぜ社内でのコミュニケーションを円滑に取る必要性があると思いますか？

 

「目標やビジョンを共有しやすくするため」

「社内の風通しが良くなる」

「従業員間のコミュニケーションが増える」

「自由闊達な企業風土が生まれる」

 

もちろんこれらの成果を期待することもできますが、何より従業員が働きやすい環境作りを目指す必要性があるからです。

2017年にHR総研が行った「社内コミュニケーションに関する調査」結果によると、約8割の企業で社内コミュニケーションについて「課題がある」と感じており、企業規模を問わず、多くの企業でコミュニケーションに対する課題が浮き彫りとなっています。

また社内コミュニケーションと一括りに言っても「経営層と従業員間」や「従業員同士」、「部署や拠点間」に至るまで、企業の規模や体系に沿った千差万別のコミュニケーション不足が問題となっています。

また日本法規情報(株)の「職場でストレスを感じることはあるか」というアンケートに対して、約8割以上が“ある”と答えており、そのうちの約6割近くが職場での人間関係によるものであると回答しています。

こうした背景から、社内コミュニケーションを円滑に取ることができれば、職場の活性化が図れるともに、個々人が働いていてモチベーションが向上する雰囲気の醸成、組織に対する帰属意識が高まるため、結果として業務効率が高く生産性の向上した「信頼関係が強固な組織作り」をすることができます。

そのため「社内コミュニケーション＝義務」ととらえるのではなく、働く全ての人にとって「言いたいことが言える職場作り」を目指すうえでは、社内コミュニケーションは必要不可欠になります。

 

では、社内コミュニケーションをすることによって得られる効果とは、具体的にどのようなものなのでしょうか。

ここでは、社内コミュニケーションをすることで得られる効果について解説していきます。社内コミュニケーションをすることで得られる効果は、大きく分けると以下の3つです。

・離職率の低下
・顧客満足度・生産性の向上
・業績向上への好影響

▼従業員満足度が向上することの重要性

従業員満足度とは、従業員が企業や仕事に対して抱いている満足度の指標を指します。近年、従業員を雇い会社を運営していく上で、従業員の定着が重要な課題の1つとなっており、従業員満足度に大きく影響されます。また近年、従業員満足度の向上を課題としている企業が増えている状態です。

では、従業員満足度とはいったいどのような項目を満たせば向上するものなのでしょうか。従業員満足度の内容を思い浮かべると、一番はじめに思い浮かぶのが「十分な給与による満足度」であるという人も多くいるかと思います。

しかし、実際はそれだけではありません。その他にも、企業理念や将来の構想、業務内容、上司や同僚、部下との人間関係、会社設備環境や福利厚生など、働きやすさに関わる項目が多く挙げられます。従業員はこうした給与以外の働きやすさを大切にしている人も少なくありません。
従業員にとって、給与以外に働きやすさが重要だということがわかるのが、大手転職サービスのリクナビNEXTが調査した「退職理由の本音ランキング」の結果にあります。

 

「退職理由の本音ランキング」
1位「上司・経営層との方針の違い」
2位「労働環境に対する不満」
3位「社内の人間関係がうまくいかなかった」

引用：リクナビNEXT｜転職理由と退職理由の本音ランキングBest10

 

と、「給与への不満」は意外にも上位3位までには入っておらず、第1~3位までに選出された理由は、「上司・経営層との方針の違い」「労働環境に対する不満」「社内の人間関係がうまくいかなかった」などの働く環境に関する意見が多くありました。

こうした働く環境を、従業員全員が満足するよう変えていくことは難しいことではありますが、多くの従業員が納得のいく水準まで高めていく方法があります。

それが、社内コミュニケーションの活性化です。

平日毎日のように顔をあわせる上司、部下、同僚に自分の意見を伝えることが出来、相手の意見を尊重することが出来れば、働く環境は格段に楽しいものになるでしょう。一緒に働く人々が同じ方向性を持って働くことが出来ると、従業員はその企業に属して働く意味を見出せ、離職率を低下させることが可能となります。
従業員満足度の向上には、社内コミュニケーションの活性化が必要不可欠な要素となります。

 

▼何故、「今」従業員満足度が着目されているのか？

従業員満足度が着目されるようになったのは、ごく最近のことです。

30年前は、企業側が豊富な人材の中から採用したい人材を選び、大半の従業員は入社してから退職まで、1つの企業に務めるという社会の風潮でした。転職を希望する人に対し、仕事が長続きしない、人間関係を上手く形成出来ないなど、ネガティブなイメージをもたれる場合も多くありました。

しかし昨今、少子高齢化によって働き盛りの若手人材が減少したことで、企業は慢性的な人材不足に陥っており、それに伴い、求職者はたくさんの企業から内定をもらい、入社するか否かを自身で選べるようになりました。これにより、企業が「選ぶ」求職者が「選ばれる」という従来の強弱のあるパワーバランスが、両者が「選び、選ばれる」という対等関係へと変化したのです。

そのため、転職に対する印象が近年大きく変わりつつあり、これに対応するため、企業は従業員の満足度を高めることが必要不可欠になっています。

 

また2019年6月、日本の大手企業を中心に構成される経団連の中西会長が次のように述べ、話題となりました。

「正直言って、経済界はもう終身雇用なんて守れないと思っているんです。」

これは、今終身雇用が崩壊の一途をたどっていることを象徴する発言でした。このような社会の変化から、「一度入社したら一生同じ会社で働き続ける」という従来の価値観が希薄になり、より良い条件の会社へ転職する傾向が強くなりました。

転職が受け入れられ、終身雇用が破綻寸前の社会となった「今」、企業は従業員が定着する努力をより一層求められるようになりました。従業員から選んでもらえる企業となるように、従業員満足度の向上に努めることは、結果として企業の安定した運営へと繋がっていきます。昨今、従業員満足度が着目されている背景は、このような日本社会の雇用の変化が大きく関与しています。

▼顧客満足度だけを追求したときの落とし穴

働く環境を整えるには、たくさんの労力と福利厚生・社内制度を運営するコストがかかります。

しかし、企業側からすれば、なるべく労力やコストをかけず、売り上げを上げなければなりません。また、企業を維持していく為には利益が必要であり、その為にはお客様に懇意にしてもらうことが重要です。お客様に長く安定したお取引をしていただく為には、提供する商品やサービスに対して満足してもらわなければなりません。

そこで、お客様に満足していただける指数である、いわゆる「顧客満足度」の向上を「従業員満足度」と同様に、注視する必要があります。

 

しかし、「顧客満足度」のみを重視した場合、良い結果を招かないことも事実です。顧客の要望に合わせすぎた無理な納期設定をしたり、社内リソースより多い仕事量を請け負って従業員の時間外労働が増えたりすると、従業員満足度を低下させ、離職のきっかけとなることもあります。離職者が出た場合、十分な従業員数を揃えるとなると、さらなる採用コストがかかり、結果的にサービスに対して満足してもらえなくなってしまいます。

一般的な人材紹介会社を利用した場合、人材紹介会社に支払う料金feeの相場は、求職者の年収の30パーセントと言われています。例えば、年収500万円の人材を採用しようとすると、150万円のコストが発生します。このようなコストが度々かかると考えると、膨大な費用がかかるということは言うまでもありません。

また、離職者が増えると、従業員の一人当たりの業務負担が増え、会社全体の従業員満足度がさらに低下する可能性も出てきます。結果として、さらに離職者が増え、採用コストが増えていくという負のスパイラルに陥ります。

離職者が増えることへのデメリットは、コスト面だけではありません。離職者が増えるとサービスに精通する従業員が減り、顧客対応が満足に出来ない状況になったり、担当者が度々変更になれば会社に対する信頼度が下がります。このように、離職率があがることは、最終的に顧客満足度の低下を招きます。

そのことから、顧客満足度を向上させる為には、従業員満足度を高めることがとても大切なことです。従業員が働きやすい環境が提供できると、離職率を低下させるだけではなく、結果的に顧客満足度を高めていくことに繋がります。そのため、顧客満足度と同時に従業員満足度の見直しを行うことがとても重要です。

 

▼従業員のモチベーションが顧客満足度を高める

従業員が「働きやすい環境である」と判断した場合、離職率が低下する可能性は高くあります。従業員が、

「この会社は他の企業では出来ない、やりがいのある仕事が出来る」
「この会社の環境だからこそ、楽しく働くことが出来る」

と、思える会社になると、他社と差別化を図ることが出来、やる気のある優秀な人材が企業に定着します。

従業員の定着は、企業の安定した業績作りに貢献し、顧客満足度の向上に繋がることも多くあります。従業員が働きやすい環境を整えることは、従業員の仕事に対するモチベーションを高め、労働生産性が高くなります。やる気のある従業員は自発的に仕事に取り組み、顧客が何を求めているのか、顧客のニーズを捉えることが出来る為、結果的に顧客満足度が向上する可能性が高くなります。

 

顧客満足度は、商品やサービスの品質が高いという部分は大前提ですが、提供サービス以外にも顧客に付加価値を感じてもらえると満足度がさらに高まります。やる気のある労働生産性の高い従業員が多くなれば、企業全体の顧客に対する接し方も心がこもったものになり得、これが顧客満足度の向上に繋がると考えられます。

このようなことから、顧客満足度を高めるためには、従業員の満足度を高めることが必要不可欠であり、従業員の満足度を高めるとさまざまなメリットがあります。

▼従業員満足度が高い企業は業績も向上する！？

従業員満足度の高い企業は、業績も上がるということが明らかになってきています。

「働きがいのある会社」という題名のランキングはさまざまなマーケティング・リサーチ企業が公開していますが、上位にランクインしている企業は、業績が好調な企業が目立っています。そこから、従業員満足度は顧客満足度に直結し、最終的に売り上げとして業績に影響していることがわかります。

顧客満足度が高いと「またサービスを使いたい。」と思う顧客が増え、それが再度サービスを利用してくれるリピーターへと繋がっており、事実、顧客満足度が高いことで有名な企業は顧客のリピート率が高くある傾向にあります。また、リピーターが知り合いにサービスの良さを伝えることでさらに新規顧客の獲得につながります。

例えば、世界のホテル業界でも屈指の人気を誇る最高級ホテルのザ・リッツ・カールトンは、宿泊客のリピート率が40~50%と業界ダントツの数値を誇っています。また、「夢の国」と言われる世界最高峰のテーマパーク、ディズニーランドの来園者リピート率は驚愕の98%となっています。

2つの企業は、顧客に対しての「ホスピタリティー」が徹底しており、常に顧客の期待値を上回るおもてなしを行うことが共通しています。ホスピタリティーで顧客の心情をしっかりと掴み、リピーターが増えると売り上げがあがります。

これはサービス業に関わらず、一般企業にも言えることです。企業全般に共通して、一度リピートしてくれた顧客は、そのサービスを提供している企業に信頼感を持ち、その関係性が持続することで企業は安定した業績を維持することができます。このようなことから、従業員満足度を高め、リピーターを増加させることが重要です。

 

▼好業績企業が取り組んでいる従業員満足度向上施策の事例

従業員満足度の向上には、従業員が喜ぶ制度が整えていくことが重要です。最近では、さまざまな企業がユニークな福利厚生制度を実施しています。取り組んでいる福利厚生の内容を、企業ブランディングの一貫としてホームページに掲載している会社も増えてきました。

前述の通り、従業員満足度の向上は顧客満足度に繋がり、結果として業績があがるということがわかりましたが、その好業績な企業はいったいどのような福利厚生制度を実施しているのでしょうか。

下記にて、いくつか紹介していきます。

 

・未来工業株式会社

日本一ホワイト企業といわれるこちらの会社には、「アイディアを500円で会社が買う」という制度を実施しています。採用されたアイディアは3万円で買い取られ、1年間で200件以上提案すると、なんと15万円が支給されるというユニークな制度です。

その他、残業禁止、ノルマなし、年間休日140日など、一見労働時間が少なく売り上げノルマがないことで会社の利益は担保されるのか、と思うような驚く制度ばかりですが、この無理のない働き方が従業員に自由を与え、最終的にお客様を喜ばせる柔軟な発想を持つことへと繋がっています。

 

 

・株式会社メルカリ

福利厚生制度が非常に充実していて、度々ニュース等で取り上げられるこちらの会社は、「Go Bold ― 大胆にやろう」という行動指針を大切にしています。これに基づいて作られた福利厚生制度の「merci box」は、従業員のそれぞれの生活環境に合わせて、必要な福利厚生制度を提供するという内容です。

例えば、成果を出してたくさん働きたいという従業員にはストックオプションやインセンティブなどを設定していき、一方で病気やケガ、家族の事情等で働きたいけど働けない状態の従業員には、休み期間の確保や金銭面の徹底した支援などのサポートがあります。

こうした従業員一人一人がイキイキと働くための環境づくりを意識した福利厚生制度が、労働生産性を高め、従業員満足度を高める結果となり得ました。

 

上記2つの企業の福利厚生制度を見て、従業員を大切に扱っていこうという企業は、従業員満足度が向上し必然的に好業績になっていることがわかります。いかにして、従業員の働くモチベーションを高め、個人の労働生産性をあげていくかということが、現在の日本社会において、企業の利益増加の鍵となっているようです。

従業員が働く環境にどのようなことを欲しているのか、企業は常に従業員目線で物事を捉え改善し続ける視点が必要です。それには、社内コミュニケーションを取り、企業と従業員の認識の乖離を少なくすることが最も重要だと言えます。

 

先述してきましたように、複数の調査結果からも、多くの企業の間で社内コミュニケーションが「とれていない」または「課題である」と感じているというのはお分かりいただけたかと思います。

企業の規模に比例する形で、コミュニケーションを取ることは難しくなると思われるかもしれませんが、コミュニケーションに対する課題は大企業だけにとどまらず、中堅企業や中小企業に至るまで、多くの組織で問題視されています。

果たして各企業は社内コミュニケーションの課題がどこにあると感じているのでしょうか。

 

HR総研の「社内コミュニケーションに関する調査」の結果によると、社内コミュニケーションの有無に企業規模による差異は少ないとされており、多くの企業では「部門間・事業所間」、「経営層と社員間」のコミュニケーション不足を挙げる声が多く出ていました。

さらに詳細をみていくと、日々の業務で関わることが多く、組織内で最も多くの人員を割く「部署内の部長・課長とメンバー間」でのコミュニケーションが希薄化しているというアンケート結果が出ています。

なぜこのような背景が生まれたかというと、やはり社内でのコミュニケーションの多くが「メール」で行われている点にあります。

 

これを裏付ける数値として、「社内の情報共有は十分にできているか」という問いに対して、約6割の企業で「十分に共有できている」と回答しています。しかし、IT技術の発展により情報共有はスムーズに行うことが可能になりましたが、先述しましたアンケート結果を鑑みると、「情報共有＝情報の浸透」とまでには至っていない可能性が高いことが考えられます。

むしろ社内コミュニケーションが希薄化していることから推察すると、企業における社内コミュニケーションの課題が多い企業であるほど、表面化していない問題も多く抱えている可能性が高いと言えます。そのため、社内コミュニケーションに対する問題を今一度見直し、表面化していない問題を多く収集、対応することがとても重要です。

 

４．社内コミュニケーションの方法・種類

これまでの解説やアンケート結果が示すように、社内での円滑なコミュニケーションの有無が、企業内の業務効率化や生産性の向上にも必要不可欠です。しかし、多くの企業では、「社内コミュニケーション」の円滑化や活性化を図るために、具体的な対策やアクションに取り組んでいる企業は少ないのが現実ではないでしょうか。

事実「どこから取り組めばいいかわからない」と思われている人も多く、多くの企業で「コミュニケーションの活性化」という言葉だけが形骸化しているものと思われます。

ここでは、具体的に社内コミュニケーションを活性化させるために、どのような取り組みや工夫があるのかについて解説していきたいと思います。社内コミュニケーションの方法は、以下の3つです。

・社内報
・社員研修
・レクリエーション

4-1．社内報

HR総研が行った調査によると、職場でのコミュニケーション不全の防止、抑制策は何か？」という質問に対し、最も効果的であったのが、「社内報」になります。

多くの企業でも既に導入していると思われる社内報ですが、作成する目的が定かではないと、「存在自体知らない」、「あるけど見ていない」など、有効的なツールとして活用できていない場合も多くあります。

ただ形として作成するだけでなく、自社の課題や実績に寄り添った企画作りや、魅力的なコンテンツを発信することで、社員のエンゲージメントを高めることもできます。このようなことから、社内報を作成する際には、目的を明確にすることが重要です。

4-2．社員研修

社内コミュニケーションを深めるツールとして最適な方法が「社員研修」と言えます。

社員研修と一括りに言っても「フォローアップ研修」や「マネジメント研修」、「リーダーシップ研修」など、階層別研修や目的別研修を行うことで、組織内の「タテ・ヨコ・ナナメ」全ての人材に対してフォーカスすることができます。

研修を実施するときには、課題や問題を意識して、目的やゴールを設定することが重要になります。設定方法は自由で様々になりますので、自社の課題に沿った研修を行うようにしましょう。

4-3．レクリエーション

レクリエーションには、スポーツ大会(社内運動会)、社員旅行、部活動やワークショップ、表彰式に至るまで、多くの選択肢が存在します。

これらのイベントを、会社の規模や目的などに照らし合わせる形で行うことで、組織の一体感やモチベーションの向上、離職率の低下に繋がることができます。普段とは違う従業員の一面を知ることで、社員間のコミュニケーションが活性化したり、信頼関係の構築に役立てることができます。

また、レクリエーションの方法はさまざまな種類があるため、専門的な知識を持つ外部に委託すると効果を最大限に発揮しやすいです。

 

こちらでは、様々な会社にて実際にどのような社内コミュニケーションイベントが行われているのか、５つ事例をご紹介いたします。

「日本一社員が幸せな会社」として名高い、岐阜県にある電気・設備資材メーカー、未来工業。未来工業が5年に置きに行う社内旅行は、費用は会社が全額負担で、宿泊先も4つ星ホテル以上という、超豪華でユニークな社員旅行です。2015年のイタリア旅行を例に、未来工業の社内旅行の全貌に迫ります。

 

■費用は総額2億円以上＆場所はイタリア！2015年度の社員旅行

未来工業が創業50周年迎えた2015年の社員旅行は、イタリアで実施されました。社員旅行というと決まったコースを社員全員で辿るイメージがありますが、未来工業では、イタリア国内の53の世界遺産を網羅した一般の豪華ツアー顔負けの魅力的な13のコースを用意し、各社員が好きなコースを自由に選べました。

さらに、社内で旅行の写真コンテストを実施し、下記のような超豪華な景品を用意しました。

1位：新会社を設立し、社長に就任できる権利
2位：有給休暇を実質1年間取得できる権利
３位：有給を50日取得できる権利

未来工業が社員を無料で超豪華な旅行に招待し、豪華景品付きの写真コンテストまで開くのには理由があります。

それは、会社の「社員を大事にしたい」「社員の喜ぶことをしたい」というメッセージを伝えるためです。未来工業の創業者・故・山田昭男氏は、「社員を喜ばせて自然にやる気を引き出す」ことで、生産性を向上させ、高い利益を上げてきました。もちろん、このような豪華な社員旅行もその一環で、社員全員への「会社の想い」を伝えるコミュニケーションの一つ、効果が高い社内イベントといえます。

外資系・日系グローバル企業をクライアントとした、バイリンガルあるいはスペシャリスト人材に特化した人材紹介会社ロバート･ウォルターズ･ジャパンは、毎年懇親パーティーを開催しています。

ロバート･ウォルターズ･ジャパンでは、ありきたりではない上品で洗練されたパーティーを目指し、企業主催のイベントでも珍しい、カジノやサンドアートのパフォーマンスショーを実施しました。また、装飾や演出など細部にまでこだわり、終わった後に誰かに自慢したくなるような、魅力的なパーティーづくりに成功しました。

 

ロバート･ウォルターズ･ジャパンがユニークな懇親パーティーを行う理由は、二つあります。

一つは企業のカラーを再確認するためです。イベントの場所や演出、ショーなどで、外資系らしい上品で洗練された雰囲気を演出。改めて自社の社風や雰囲気をメンバーで共有できます。

二つ目は、参加者同士のコミュニケーションの活性化させるためです。サンドアートなどの珍しいパフォーマンスを一緒に見たり、カジノで遊べたりと非日常を感じる場の中で交流のきっかけが多数用意されています。

このようにユニークで魅力的なパーティーは、社内のコミュニケーションツールとして非常に優秀です。せっかく社内イベントを行うのであれば、ありきたりのものではなく、参加者全員がわくわくできるようなコンテンツがオススメです。

ソニーでは1994年結成のソニージャズオーケストラが活動中。ソニー本社やグループ会社の従業員が所属し、定期的に社内演奏会を開催しています。

このような社内での趣味の活動や発表会は、社内コミュニケーションの活性化に大きな役割を果たしています。事実、ベンチャー企業では「部活動」を推奨する企業が多数あります。趣味の活動が社内コミュニケーションにもたらす効果を詳しくご紹介します。

 

■参加者同士のコミュニケーションが活性化する

共通の趣味があるもの同士は打ち解けやすいものです。特に音楽やスポーツといった、一緒に練習するジャンルであればなおさらです。演奏会という同じ目標に向かって努力する者同士、ビジネスの場と違った結束を得ることができます。

また、階層や所属部署が違うメンバーやグループの他のメンバーと交流することで、相互理解のきっかけとなり、仕事上の連携も取りやすくなる効果があります。

 

■参加者以外とのコミュニケーションの活性化

例えば、演奏会に参加するメンバーが同じチームにいる場合、演奏会の感想を伝えたり、最近の練習の様子を聞いたりと仕事以外のことを話すきっかけになります。フランクにコミュニケーションを取れる関係を築くことで、仕事もしやすくなります。

東京ディズニーランドを運営するオリエンタルランドでは、1年に１度カヌー大会を実施。ディズニーランドで働く2000人を超えるキャストが終結する一大イベントです。

「ビーバーブラザーズのカヌー探険」というディズニーランドのアトラクションを使用して、上司やキャストからなる13人１チームでカヌーのタイムを競い合います。

チーム戦なので大会に向けての練習を通して、コミュニケーションの機会が格段に増えます。仕事中には気づかなかった相手の良いところに気づく良いきっかけになります。一緒にタイムの向上という目標を追うことで、一体感が生まれ仲間意識が強まる点も見逃せません。

 

また、2000人を超えるキャストが集まることで、チームメンバー以外との交流も生まれます。カヌーの練習中のエピソードを披露し合ったり、相手チームの健闘をたたえあったりと共通の話題ができるので、話が弾みやすいです。オリエンタルランドのように従業員の人数が多い場合、配属先以外のメンバーと話す機会はなかなかないものです。カヌーイベントを機に交流が生まれることで、仕事にもプラスに働きます。

このように、チームで競う社内イベントはコミュニケーションを活性化し、仲間意識を強める良いきっかけとなるのでおすすめです。

トヨタ自動車では、2010年から年2～３回のペースで、労働組合主催の社内婚活パーティーが開催されています。組合員が仕事だけではなくプライベートも充実した毎日を送れるよう、始められたものです。

会社主催の婚活パーティーと聞くと少し驚きますが、同じトヨタの社員同士なので共通の話題があることもあり、カップル成立率はなんと4割にものぼります。

カップル成立はもちろん喜ばしいのですが、社内コミュニケーションのきっかけとしても社内婚活パーティーは有効です。

普段は交流のない他部署の人と話すきっかけとなりますし、趣味や人柄といった仕事では分からないパーソナリティーの部分に触れることができます。例え、カップリングに成功しなくても社内の人とフランクに話せる良い機会です。会話を楽しみながら、会社のことをより広く知るチャンスといえます。

また、このような婚活パーティーを開くことで、会社は「社員のプライベートを応援している」という意思表示をすることができます。社内イベントを通して、会社の社員に対するスタンスを示すのも、社内コミュニケーションの一つといえます。

婚活がブームとなっている今、婚活パーティーに開催も社内イベントの有力な候補ではないでしょうか。

 

社内コミュニケーションの活性化は、企業活動における重要な課題です。面白くユニークな社内イベントの開催はその大きな力となります。紹介した5つの社内イベントは、その良い例です。

豪華なイベントを企画したり、チーム対抗の大会を開いたりとアプローチの仕方はさまざまですが、大切なのは、自社にとってどんなイベントがふさわしく、何をしたらコミュニケーションが活性化するのかを徹底的に考えることです。この記事がそのヒントとなれば幸いです。

また、社内イベントを行う際には、専門的な知識を持つ外部企業に委託することで、効果を最大限に発揮できるためおすすめです。