DXとは?実際に成功させた事例10選を一挙ご紹介!

公開日:2023.06.20

近年、多くの企業がDXを推進しています。一方で、具体的にどのようなDX推進施策を行えばいいのか、なかなかイメージできていないという担当者も少なくありません。

そこで本記事では、実際にDX推進を成功させた事例10選を紹介します。これからDXの推進を検討してる方は、ぜひ最後までご覧ください。

 

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DXとは?

DXとは「Digital Transformation」の略称であり、AIやIoT・クラウドなどのデジタル技術によって、生活をさらに豊かにする方針のことです。

ビジネスの場面では業務プロセスそのものを改善することにつながり、生産性の向上やコストの削減などが期待できます。

経済産業省が公表したDXレポートによると、DXを推進しない場合には「2025年の崖」問題に直面するといわれています。2025年の崖とは、2025年までにDXが推進されなければ、システムトラブルやデータの流出などによって、年間で最大12兆円の経済損失が生じる恐れがある問題のことです。

このような事態を防ぐためにも、現在は大手企業を中心に多くの企業がDXの推進を行っているのです。

 

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DX化を成功させた事例10選

ここからは、実際にDX化を成功させた事例を「デジタルトランスフォーメーション銘柄 (DX銘柄)2021」をもとに10社紹介します。

  • 株式会社日立製作所
  • アサヒグループホールディングス株式会社
  • 旭化成株式会社
  • 株式会社ブリヂストン
  • 出光興産株式会社
  • 清水建設株式会社
  • 中外製薬株式会社
  • SREホールディングス株式会社
  • 日本電気株式会社
  • ヤマハ発動機株式会社

紹介する事例については、いずれも経済産業省のこちらの資料をもとにしています。
デジタルトランスフォーメーション銘柄(DX銘柄)2021

株式会社日立製作所

電機メーカーとしても有名な株式会社日立製作所では、制御・運用技術とITのノウハウを有しています。これらと最新テクノロジーを組み合わせることで、新たなデータから価値を生み出す「Lumada」を開発し、社会イノベーション事業の展開に成功しました。

今後もLumadaを基盤に、人々のQOL向上や顧客企業の価値向上に取り組みます。

アサヒグループホールディングス株式会社

ビールをはじめとする酒類や飲料・食品などを提供しているアサヒグループホールディングス株式会社では、2020年4月にグループのDXを推進するためにValueCreation室を新設しました。DX化の具体的な取り組みとして、データ分析組織の立ち上げやビジネスアナリストの育成・データ基盤の構築などを行っています。

現在は、飲食を通じて食の価値や喜び・楽しさを最大化する「Food as a Service構想」を実現するために、新たなデジタル技術を活用して新規ビジネスの創出に着手しているとのことです。

旭化成株式会社

マテリアルや住宅・ヘルスケアの領域で事業を展開している総合科学メーカーの旭化成株式会社では、研究開発や営業・マーケティングなどの幅広い分野で積極的にDXを推進しています。全従業員に対してDX教育も行っており、デジタル技術の知識を習得することを目的として「オープンバッヂ制度」を設けました。

現場では、AIを活用して製品検査を自動化したり、IoTツールによって業務の効率化を図ったりしているとのことです。

株式会社ブリヂストン

タイヤメーカーとしてもおなじみの株式会社ブリヂストンでは、リアルとデジタルを融合したビジネスプラットフォーム「Bridgestone T&DPaaS」をグローバル展開するためにDXを推進しています。

高度設計シミュレーションを活用して鉱山車両用タイヤの基本性能を向上させた結果、高機能な鉱山・建設車両用タイヤ「MasterCore」の開発に成功しました。また、最新技術によってタイヤライフ予測技術を確立させたことで、タイヤの長寿命化やダウンタイムの削減などにつながっています。

 

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出光興産株式会社

エネルギーや石油に紐づく製品・サービスを提供している出光興産株式会社では、以下3つの観点からDXの推進に取り組んでいます。

  • 従業員の新しい働き方創造
  • 顧客に対する新たな価値創造
  • 企業間連携による共創

DXの具体的な取り組みとして、AIを活用して配船計画を策定したり、最新のデジタル技術によって製油所の保全業務を改善したりしています。

その結果、収支の改善やビジネス拡大につながり、現在は全国6,400ヵ所のエネルギー供給拠点となる新ブランド 「apollostation」を発表し、業態変革を行っているとのことです。

清水建設株式会社

日本の大手総合建設会社である清水建設株式会社では、DXを推進するために2019年4月にデジタル戦略推進室を設立しました。また、DX人材の採用や育成にも注力しており、建物運用のデジタル変革を支援するOS「DX-Core」の商品化に成功しています。

今後はDX-Coreを活用して、設計から調達・工事まで一括で請け負えるような体制を目指していきたいとのことです。

中外製薬株式会社

豊富な種類の医薬品を提供している中外製薬株式会社では、新成長戦略「TOP I 2030」を策定しており、それを実行するためにDXの推進を重要視しています。

抗体プロジェクトに機械学習を用いることで最適な分子配列を得ることが可能なAI創薬支援技術「MALEXA-LI」を開発した結果、オンラインの総合科学誌に掲載されました。現在はAIやロボティクスなどを活用し、創薬プロセスの革新や成功確率の向上・プロセス全体の効率化を目指しているとのことです。

SREホールディングス株式会社

AIクラウド&コンサルティング事業や、ライフ&プロパティソリューション事業などを展開しているSREホールディングス株式会社では、現場で働くメンバーとエンジニアが連携して実務有用性に特化したソフトウェアツールを開発しました。

その結果、以前よりも業務が効率化されて生産性の向上につながったとのことです。

日本電気株式会社

電機メーカーの日本電気株式会社では、独自のAI技術や生体認証技術などを用いてDXの推進を行っています。

具体的には、5つの空港に生体認証やサーマルカメラによる感染症対策ソリューションを提供したり、ゲートレス入退やマスクの有無に応じたレジレス決済などを導入したりしています。社内では、DX人材を育成するための教育プログラムも準備しているとのことです。

ヤマハ発動機株式会社

オートバイを中心に輸送用機器を製造しているヤマハ発動機株式会社では、長期ビジョンである「ART for Human Possibilities」の実現に向けて、以下3つのDXを同時に進めています。

  • 経営基盤の改革
  • 今を強くする
  • 未来を創る

2020年には、コネクテッド二輪車「N-MAX」と専用アプリ「YAMAHA MOTORCYCLE CONNECT」をインドネシア市場に導入しています。また、モバイルアプリ「My Yamaha Motor」を開発して、ユーザーの利便性向上に努めているとのことです。

 

お役立ち資料 業務委託・派遣・内製の比較表 はこちら

まとめ

本記事では、DX化を成功させた事例10選を紹介しました。

このように多くの企業でDXが推進され、実際に成果が出ています。まずは各社の事例を参考にしながら、DXの推進を検討してみましょう。

 

もし「DXを推進したくてもリソースを確保できない」ということであれば、株式会社ニューズベースにお任せください。

株式会社ニューズベースでは、採用代行(RPO)サービスや研修運営アウトソーシング・事務業務支援サービスなど、さまざまなサービスを提供しています。

そのため、弊社に依頼することで、DXの推進におけるリソースを確保できます。DXそのものに対する支援も行っておりますので、まずはお気軽にご相談ください。

 

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