OJT教育のメリットや進め方・成功させるコツについて解説！

最近では、新たな従業員が入社してきた際に早期に活躍できる人材に育て上げることを目的として、OJT教育を実施する企業も増えてきました。

しかし、OJT教育を実施することでどのような効果があるのか気になる担当者も少なくありません。また、OJT教育を成功させる方法について知りたい担当者も多いはずです。

そこで本記事では、OJT教育を実施するメリットや進め方・成功させるためのコツなどについて解説します。

 

OJT教育とは？

OJT教育とは、新入社員に対して業務に関する知識やスキルなどを教えていく施策のことです。ちなみにOJTは「On the Job Training」の略称であり、期間は3ヵ月〜1年程度と長期的です。

OJT教育におけるトレーナーは、基本的に先輩社員が担当します。トレーナーと新入社員が1対1の場合もあれば、複数人で実施されることもあります。

OFF-JTやOJDとの違いについて

OJTと似ている言葉として、OFF-JTやOJDがあります。

OFF-JTとは「Off the Job Trainin」の略称であり、職場とは異なる外部で実施される研修のことです。代表的な例として、ビジネスマナー研修や資格を取得するための研修などが挙げられます。

一方のOJDとは「On the Job Development」の略称であり、OJT同様に実際の業務を通じてノウハウやスキルなどを習得する施策です。ただし、OJTとOJDでは、対象となる従業員が異なります。OJTは、即戦力となる人材を育成することを目的として新入社員に実施しますが、OJDはマネジメントスキルなどを身につけてもらうことを目的として、中堅社員に実施します。

言葉の意味を間違えないように注意しましょう。

 

OJT教育を実施する5つのメリット

OJT教育を実施するメリットは、以下の5つです。

順番に解説します。

即戦力となる人材が育てられる

OJT教育では、実際の業務を通して新入社員にノウハウやスキルを教えます。分からないことがあれば、すぐにトレーナーに相談できる環境が整っているので、短期間で急速に成長し、即戦力となる人材に育てることが可能です。

早期離職の抑止となる

仕事が覚えられるか不安に感じたり、職場の雰囲気に馴染めるか心配したりする新入社員も少なくありません。OJT教育では、トレーナーが親身になって実際の業務を教えてくれたり気軽に相談できたりするので、入社時の不安が解消されていき、早期離職の抑止にもつながります。

一人ひとりに合わせた教え方ができる

OJT教育は、基本的に少人数で実施されます。新入社員によって性格や特性が異なるので、一人ひとりに合わせた教え方を実施することで、自分の強みを生かしてストレスなく学習できます。

教える側のスキルアップにもつながる

OJT教育は、新入社員だけではなく、トレーナーとして指導する先輩社員にとってもメリットがあります。業務を新入社員に教えることで、業務に対してさらに理解を深めることができます。また、マネジメントスキルの向上にも期待ができるのです。

コストの削減

OFF-JT教育の場合、研修の参加費用や会場までの交通費などがかかりますが、OJT教育は自社で全て完結します。トレーナーも先輩社員が担当するので、人材の育成にかかるコストの大幅な削減が期待できるのです。

 

OJT教育を実施する2つのデメリット

OJT教育を実施するデメリットとして、以下の2つが挙げられます。

順番に解説します。

トレーナーによって大きな差が出てくる

良くも悪くも、OJT教育ではトレーナーの教え方によって新入社員の成長速度が大きく左右されます。そのため、ほかの新入社員とOJT教育を実施した期間が同じであっても、知識やスキルに大幅な差が生じてしまうことも珍しくありません。

新入社員に不安を与える原因にもなりかねないので、進捗状況を管理できるような体制を整えておきましょう。

トレーナーへの負担が大きい

トレーナーは、通常の業務と並行して新入社員の面倒を見なければいけません。これまで以上の業務量となるため、負担が非常に大きくなります。

特に繁忙期であれば、通常の業務に追われてしまい、新入社員を放置させてしまう可能性もありえるので、まずはOJT教育が実施できるような環境構築から始めましょう。

 

OJT教育の基本的な進め方

OJT教育の基本的な進め方は、以下の6ステップです。

一つずつ解説します。

OJT教育における目標を設定する

OJT教育を実施する上で、まずは目標を設定しましょう。

「〇〇の業務ができるようになる」「〇〇のスキルが身についている」というような具体的な目標を設定することで、達成するまでの明確なプロセスが決められます。

OJTの対象となる従業員の現状を分析する

次に、OJTの対象となる新入社員の現状を分析します。

新入社員といっても、業務に関するスキルや知識を既に習得しているということもあるので、それぞれの現状に合わせた指導を行う必要があります。

OJT教育のトレーナーを選ぶ

OJT教育のトレーナーとなる従業員を選んでいきます。

入社してから2〜3年の従業員をトレーナーとして選ぶのが一般的です。しかし、コミュニケーションを取るのが苦手な従業員もいるので、性格を考慮した上で選定しましょう。

OJT教育を進めるためのスケジュールを立てる

OJT教育のスケジュールや教育方針などを決めていきます。

実際にOJT教育を実施する

実際にOJT教育を実施します。いきなり難しい業務から教えてしまうと、新入社員は混乱してしまうので、基本的な業務から徐々に教えるようにしましょう。

フィードバックを行う

定期的に新入社員に対して業務におけるフィードバックを行います。また、疑問点や悩みがないかなども併せて聞いておくことで、新入社員の不安を解消することにもつながります。

 

OJT教育を成功させるためのコツ

OJT教育を成功させるためのコツは以下の3つです。

一つずつ解説します。

長期的に考える

OJT教育によって即戦力となる人材の育成に期待ができますが、すぐにできるわけではありません。新入社員によって理解力や習得にかかるまでの時間が異なるので、あくまでも長期的に考えることが重要です。

過度な期待をしてしまうと、新入社員がプレッシャーに感じてしまうこともあるため、注意しましょう。

新入社員と中途社員は別で計画を立てる

新入社員と中途社員では、習得しているスキルやノウハウ・キャリアなどが全く異なります。そのため、新入社員と中途社員の両方を採用しているのであれば、別々で計画を立てるようにしましょう。

厳しい教育や指導には気をつける

最近では、さまざまなハラスメントが問題になっています。少し厳しい発言をしただけでパワハラと訴えられたり、早期離職の原因となったりすることもあるので、十分に気をつけた上でOJT教育を行いましょう。

 

まとめ

本記事では、OJT教育を実施するメリットや進め方・成功させるためのコツなどについて解説しました。

OJT教育を実施することで、即戦力となる人材の育成や早期離職の抑止などにも期待できます。しかし、OJT教育はトレーナーへの負担が非常に大きいので、まずはOJT教育が実施できるような環境構築から始めることが大切です。

本記事を参考に、OJT教育を実施してみましょう。

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