人材育成のコストを質を維持しながら削減するには？相場も紹介

企業を成長させるためには、人材育成が欠かせません。

しかし、人材育成は膨大なコストがかかるため、できれば少しでも抑えたいという企業も多いのではないでしょうか。かといって育成の質を落としてしまっては意味がありません。

そこで本記事では、人材育成にかかるコストの平均や、コストをかけられない場合にすべきこと、人材育成のクオリティを担保しつつコストを削減する方法について解説します。

 

人材育成にかかるコストの平均は1人あたり32,412円

人事労務分野の情報機関である「産労総合研究所」が公表したデータによると、人材育成（研修費用）にかかるコストは、従業員1人あたり32,412円であることが判明しました。

直近10年のデータと比較してみるとやや少ない額ですが、2020年には新型コロナウイルス感染症の影響によって24,841円まで落ち込んでいたため、そこから徐々に回復しつつあります。

なお、 教育研修費用総額における今後（1〜3年）の方向性について質問したところ、「かなり増加する見込み」が9.7％、「やや増加する見込み」が53.1％にも上ります。

ここ10年で最も高い増加傾向であることから、多くの企業が人材育成に注力しようと考えていることが伺えるでしょう。

 

2023年度（第47回） 教育研修費用の実態調査 結果｜産労総合研究所

 

人材育成で削減すべきコストと削減すべきではないコスト

可能であれば、人材育成のコストを削減したいと考える企業がほとんどのはずです。

しかし、人材育成では削減すべきコストと削減すべきではないコストの2つがあるため、注意が必要です。

それぞれについて、詳しく解説します。

 

人材育成で削減すべきコスト

人材育成で削減すべきコストは、主に研修関連です。

具体的には、以下の項目となります。

上記のコストは、オンラインに切り替えることで一気に削減することが可能です。

もちろん、オンライン研修と対面研修ではそれぞれ良し悪しがありますが、少しでもコストを削減したいのであれば、検討してみましょう。

 

人材育成で削減すべきではないコスト

人材育成で削減すべきではないコストは、人材育成のクオリティに関わるものです。

具体的には、以下の項目となります。

上記のコストにどれくらい予算を割くかによって、人材育成のクオリティも大きく変わってきます。

そのため削減するのではなく、むしろ投入すべきコストといえるでしょう。

 

人材育成にコストをかけられない場合にすべきこと

人材育成にコストをかけられない場合にすべきこととして、以下の2つが挙げられます。

一つずつ解説します。

 

人材育成をマニュアル化する

人材育成にコストをかけられない場合には、マニュアル化してみましょう。

人材育成をマニュアル化することで、属人化が解消されるだけでなく、効率的に人材育成が行えるようになります。

その結果、担当者一人ひとりの負担が軽減されて業務量も少なくなるため、コストの削減につながります。

 

人材育成そのものを見直す

企業によっては、あまり効果が実感できていない研修であっても、「例年通り開催しているから」という理由だけで実施しているケースも少なくありません。

そのような研修を別の内容に変更したり回数を少なくしたりするなど、人材育成そのものについて見直すことで、大幅にコストを削減できます。

 

人材育成のクオリティを担保しつつコストを削減する方法

人材育成のクオリティを担保しつつ、コストを削減したいという企業がほとんどのはずです。

具体的な方法として、以下の4つが挙げられます。

順番に解説します。

 

ツールやシステムを導入する

例えばオンライン研修やeラーニングを実施するためには、ツールやシステムの導入が必要不可欠です。

これらが実現できれば、会場費や宿泊費・交通費などのコストを大幅に削減できます。

また、eラーニングはコンテンツを繰り返し視聴できるため、知識やスキルにおける定着率の向上にもつながるでしょう。

 

スキルマップを作成する

スキルマップの作成もおすすめです。

スキルマップとは、従業員一人ひとりの能力やスキル・キャリアを数字で可視化したツールのことを指します。

スキルマップを作成することで、従業員一人ひとりに不足している能力やスキルが明確化されるようになり、人材育成が効率よく行えます。

その結果、育成スピードを早めることも可能です。

 

アウトソーシングを活用する

人材育成のクオリティを担保しつつ、コストを削減する方法としてアウトソーシングを活用するのも、非常に効果的です。

アウトソーシングを活用することで、研修に関するノンコア業務をサポートしてくれるため、担当者の負担軽減につながります。

アウトソーシングでは人材育成におけるプロがサポートするため、クオリティの向上にも期待ができるでしょう。

もちろん、アウトソーシングを活用することで費用はかかりますが、トータル的に考えると費用対効果は抜群といえます。

 

インセンティブ制度を導入する

インセンティブ制度の導入もおすすめです。

インセンティブ制度を導入することで、業務に対する従業員のモチベーションが向上し、効果的な人材育成に期待ができるでしょう。

インセンティブ制度の導入によって、コストは増加するのではないかと思われがちですが、その代わり離職率を下げられる可能性があり、結果としてコストの削減が期待できます。

 

アウトソーシングするならニューズベースへ

前項では、​​人材育成のクオリティを担保しつつコストを削減する方法をいくつか紹介しましたが、そのなかでもおすすめなのがアウトソーシングです。

なぜならアウトソーシングは、依頼するだけで現状のリソースをほとんど割く必要がないからです。

そのため、担当者の負担を最小限に抑えたまま、人材育成におけるクオリティの担保とコストの削減が可能となります。

 

しかし、アウトソーシング会社は数多くあるため、どこに依頼すればいいのかわからないという担当者もいるのではないでしょうか。

そのような場合には、株式会社ニューズベースにお任せください。

株式会社ニューズベースでは、研修運営アウトソーシングを提供しており、研修に関するさまざまな業務のサポートを行っています。

豊富な支援実績もあり、研修におけるプロが担当するため、安心して依頼することが可能です。

3種類のパッケージプランを用意しておりますので、予算に合わせて柔軟に選べるのも魅力の一つです。

まずはお気軽にお問い合わせください。

 

まとめ

本記事では、人材育成にかかるコストの平均やコストをかけられない場合にすべきこと・人材育成のクオリティを担保しつつコストを削減する方法について解説しました。

人材育成にかかるコストの平均は1人あたり32,412円であり、今後も増加する見込みであることが判明しています。

人材育成にコストをかけられない場合には、人材育成をマニュアル化したり、人材育成そのものを見直したりすることが大切です。

人材育成のクオリティを担保しつつコストを削減したいのであれば、ツールやシステムを導入したり、アウトソーシング活用したりしてみましょう。

アウトソーシングの活用を検討しているのであれば、株式会社ニューズベースにお問い合わせください。