研修を開催する上でどれくらいの費用がかかる?安く抑えるためのポイントも解説!

研修を開催するにはさまざまな費用がかかるため、あらかじめ予算を確保する必要があります。
しかし、研修の開催経験が浅いと、何にどれくらいの費用がかかるのかイメージがわかないのではないでしょうか。
そこで本記事では、研修を開催する上での費用相場や費用がかかる項目・研修費用を安く抑えるためのポイントなどについて解説します。
目次
研修で受講者1人あたりにかかる費用
研修を開催するにあたって、受講者1人につきどれくらいの費用がかかるのでしょうか。
2022年度(第46回) 教育研修費用の実態調査によると、受講者1人あたりにかかる研修費用の相場は29,904円であることが判明しました。
なお、1社あたりの研修費用の相場は5,221万円です。前年度よりも金額は高くなっていますが、コロナ禍以前の水準には戻っていないという数字になります。
研修の種類別における費用相場
研修の種類として、以下の3つが挙げられます。
- 社内研修の場合
- 公開講座の場合
- eラーニングの場合
種類別における費用相場を紹介します。
社内研修の場合
社内研修の場合、社内で講師を選定する企業もあれば、外部講師に依頼する企業もあります。
当然ですが、社内で講師を選定する場合には費用はかかりません。一方、外部講師に依頼する場合には以下のような費用相場となります。
- 個人事業主の講師に依頼する場合:10〜15万円
- 法人の講師に依頼する場合:20〜30万円
ただし、有名な講師に依頼する場合には100万円以上かかることもあるので、注意しましょう。
公開講座の場合
一般に参加者を募集している公開講座に参加する場合、1回あたり18,000~30,000円/人が費用相場です。
数時間のもの、1日がかりのもの、数日にかけて開催するものなど開催日数はさまざまで、コンテンツも多種多様です。
人気の公開講座は予約がすぐに埋まってしまうこともあるので、なるべく早めに応募する必要があります。
eラーニングの場合
eラーニングとは、教材をもとにオンラインで学習できる研修のことであり、費用相場として20〜40万円ほどかかります。
社内研修や公開講座と比較すると高額だと思われるかもしれませんが、一度導入すれば継続して使えるので、長期的に見るとコスト削減に期待ができます。
研修のタイプ別における費用相場
研修によって以下のようにターゲット層が異なります。
- 新入社員・新卒向け研修の場合
- 管理職向け研修の場合
- OJT・ロープレなどの研修の場合
上記のタイプ別における費用相場を紹介します。
新入社員・新卒向け研修の場合
新入社員・新卒向け研修の費用相場は、150〜250万円です。
新入社員・新卒向け研修では、主にビジネスマナーを中心に開催します。
社会人としての基本的な知識やスキルを習得させることを目的とした研修のため、講師に求めるレベルもそこまで高くありません。
ただし、教える内容が多いので、必然的に研修期間が長くなります。そのため、ほかの研修と比べると費用相場は高めです。
管理職向け研修の場合
管理職向け研修の費用相場は、40〜60万円です。
主にチームメンバーを育成するためのマネジメント方法やマインドについての内容を中心に開催します。
5〜10名程度の少人数で開催されることが多いため、費用相場も低めです。
OJT・ロープレなどの研修の場合
OJT・ロープレなどの研修の費用相場は、80〜120万円です。
ほかの研修よりも、実際の現場で使えるような知識やスキルを習得することが可能です。
人数としては、10〜15名程度で開催されます。
研修費用がかかる項目
研修において費用がかかる項目は以下の通りです。
- 研修費:外注で研修を開催する際にかかる人件費
- 交通費:外注で遠方から講師が来る場合や、外部の研修を受講する場合にかかる新幹線代もしくは飛行機代
- 会場費:研修を社外で開催する場合にかかる費用
- 宿泊費:遠方から外部講師を招く場合や、外部研修で会場周辺に宿泊する場合にかかるホテル代
- 食費:1日もしくは数日かけて研修を開催する場合に昼食で用意する弁当代
- 設備費:パソコンやスクリーン・プロジェクターなどの備品代
- 教材費:市販の有料教材を購入したり、オリジナルで教材を作成したりする場合にかかる費用
研修によっては、上記以外にも発生する項目がありますので、あくまでも参考程度に覚えておきましょう。
研修費用を安く抑えるためのポイント
研修費用を安く抑えるためのポイントとして、以下の5つを意識しましょう。
- 受講者を厳選する
- 助成金を活用する
- 自社で完結させる
- オンラインで開催する
- 相見積もりを取る
順番に解説します。
受講者を厳選する
研修を開催する場合、受講者が多いほど人手が必要となるため、人件費がかかります。
また、外注する場合には参加人数によって料金やプランが変わることもあるので、費用を抑えたいのであれば受講者を厳選しましょう。
助成金を活用する
研修を開催するにあたって、以下のような助成金が受け取れます。
- 人材開発助成支援金
- 事業内職業能力開発計画
- キャリアアップ助成金
助成金を受け取ることで、研修費用を大幅に抑えることが可能です。
ただし、助成金を受け取るためには審査や条件などをクリアする必要があるので、事前に確認しておきましょう。
自社で完結させる
研修を外注する場合には、交通費や宿泊費・食費など、さまざまな費用がかかります。
一方「自社の会議室を使う」「社員を講師にする」などさまざまな項目を自社で完結させることによって、それらの費用がかからずに済むため、研修費用を最小限に抑えられます。
ただしその分、十分なリソースを確保しなければいけないので、注意しましょう。
オンラインで開催する
対面での研修は、会場費や設備費などがかかります。しかし、オンラインで開催することによって、それらの費用を削減することが可能です。
ただし、オンラインの場合は講師側と受講者側の通信環境を整備することや、配信のトラブルを未然に防ぐなど、対面の場合とは異なる準備が必要になります。
対面の場合以上に、事前準備をしっかり行うことが重要となるでしょう。
相見積もりを取る
前項で研修費用について解説しましたが、あくまでも相場です。
研修費用は依頼する会社によって異なるため、少しでも費用を抑えたいのであれば、相見積もりを必ず取りましょう。
まとめ
本記事では、研修を開催する上での費用相場や費用がかかる項目・研修費用を安く抑えるためのポイントなどについて解説しました。
研修の種類やタイプによって費用相場は大きく異なります。そのため、本記事を参考に開催したい研修の種類やタイプに合わせて予算を組み立てましょう。
少しでも研修費用を抑えたいのであれば、受講者を厳選したり助成金を活用したりするなどの対策を講じましょう。
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