人材育成に費用をかけるべき3つの理由とは？相場や費用を抑えるポイントを紹介！

少子高齢化による労働人口の減少によって、新たな人材を確保するのが年々難しくなってきています。

そのため、新たな人材の確保ではなく既存従業員の人材育成に注力しようと考える企業も多いのではないでしょうか。

しかし、人材育成は膨大な費用がかかるため、注意が必要です。

そこで本記事では、人材育成にかかる費用の平均値や費用をかけるべき理由・費用をかけられないときの対策について解説します。

 

人材育成にかかる費用の平均値

企業が人材育成にどれくらいの費用をかけているのか、平均値を知りたい方もいるはずです。

人事労務分野の情報機関である産労総合研究所が調査したデータによると、従業員1人あたりにかかる研修費用は32,412円であることが判明しました。

新型コロナウイルス感染症の影響によって、一時期はかなり減少していましたが、次第に回復しつつあります。

1～3年の研修費用の見込みについて質問したところ、「かなり増加する見込み」が9.7%、「やや増加する見込み」が53.1％であることから、今後も人材育成への注力を検討している企業が増加していくことが伺えます。

 

人材育成に多額の費用を投じている企業ランキング

｢社員教育にお金をかける企業｣ランキング100を基に、人材育成に多額の費用を投じている企業をランキング形式でまとめてみました。

順位	従業員1人あたりの年間教育研修ランキング	社名
1位	500,000円	三井物産
2位	445,000円	三菱商事野村総合研究所
3位	428,842円	バルカー
4位	396,000円	DMG森精機
5位	396,000円	伊藤忠商事
6位	393,061円	ANAホールディングス
7位	384,000円	野村総合研究所
8位	350,983円	住友商事
9位	350,000円	住友化学
10位	301,000円	サントリーホールディングス

参考：『CSR企業総覧（雇用・人材活用編）』2024年版

 

1位の三井物産は、特定分野の高度な専門性を評価する「複線型人事制度」を導入するといった評価制度の改革に注力しており、従業員1人あたり年間500,000円の費用を投じています。

野村総合研究所は年に5〜10人の派遣留学を実施していて、ANAホールディングスはグループ横断の人材公募制度やFA制度を導入しているなど、企業ごとにさまざまな施策を講じています。

 

人材育成に費用をかけるべき3つの理由

人材育成に費用をかけるべき理由として、以下の3つが挙げられます。

一つずつ解説します。

 

生産性の向上につながる

人材育成に注力することで、従業員のスキルアップにつながります。

その結果、生産性の向上につながり、業務の効率化や売り上げの増加に期待ができます。

 

社会的イメージを高められる

人材育成に費用をかけることで、「従業員一人ひとりを成長させるために投資を惜しまない企業」と認知され、自社の社会的イメージを高められます。

近年は、先行きが不透明で将来の予測が困難な「VUCA時代」であることから、成長できる環境に身を置いて自身の市場価値を高めたいという方が増えてきているため、人材育成に費用をかけることで、これまで以上に人材が集まりやすくなるはずです。

 

離職率の低下に期待ができる

「自身が成長できる環境で働きたい」という理由から、転職する方も少なくありません。

人材育成に費用をかけることで、従業員一人ひとりが成長できる環境を構築することが可能なため、離職率の低下にも期待ができます。

離職率が低下することで、新たな人材を雇用する必要もなくなるため、コストの削減にもつながるでしょう。

 

人材育成で投じるべき費用と削減すべき費用

人材育成にかかる費用のなかでも、投じるべき費用と削減すべき費用があります。

それぞれの費用について解説します。

 

投じるべき費用

人材育成で投じるべき費用は、人材育成のクオリティに関係するものです。

具体的には、外部講師や人材育成に必要なツール・備品が挙げられます。

これらを無理に削減しようとすると、人材育成のクオリティが大幅に低下する恐れがあるため、注意が必要です。

 

削減すべき費用

人材育成で削減すべき費用は、人材育成のクオリティに関係しないものです。

具体的には、研修を開催する上での会場費や宿泊費・交通費が挙げられます。

これらの費用は、オンラインで開催することによって、一気に削減することが可能です。

もちろん、オフラインとオンラインではそれぞれにメリット・デメリットがありますが、少しでも費用を削減したいのであれば、一度オンラインを検討してみましょう。

 

人材育成に費用をかけられないときの対策

人材育成に費用をかけられないときには、以下4つの対策を講じてみましょう。

一つずつ解説します。

 

研修の回数を減らす

研修は、開催するたびに外部講師への委託料や会場費などがかかります。

そのため、人材育成に費用をかけられないのであれば、研修の回数を減らしましょう。

「毎年開催しているから」という理由だけで、あまり効果に期待ができない研修を開催している企業もあるはずですので、一度見直してみることが大切です。

 

マニュアル化する

人材育成をマニュアル化してみるのもおすすめです。

人材育成をマニュアル化することで、属人化を未然に防げるようになり、ミスやトラブルの発生頻度も減らせます。

効率よく人材育成が可能になるため、総合的な費用の削減につながります。

 

ツールを導入する

人材育成に費用をかけられないのであれば、ツールを導入しましょう。

具体的なツールとして、「eラーニング」が挙げられます。

eラーニングを導入することで、オフラインからオンラインの研修へと切り替えることが可能です。

その結果、会場費や宿泊費・交通費といった費用を削減できます。

 

外注を検討する

人材育成に費用をかけられないときの対策として、外注を検討するのもおすすめです。

外注することで、担当者の負担を大幅に軽減し、ほかの業務へリソースを割けるようになります。

外注業者は人材育成におけるプロであるため、これまで以上にクオリティの高い人材育成を行うことも可能です。

もちろん、外注を行うことである程度の費用は発生しますが、トータルでみると大幅な費用の削減につながることも珍しくありません。

 

しかし、外注業者は数多くあるため、どこに依頼すればよいのかわからないという担当者もいるのではないでしょうか。

そのような場合には、弊社株式会社ニューズベースにご依頼ください。

株式会社ニューズベースでは、研修運営アウトソーシングを提供しており、研修に関するさまざまな業務のサポートを行っています。

豊富な支援実績もあり、研修におけるプロが担当するため、安心して依頼することが可能です。

3種類のパッケージプランを用意しておりますので、予算に合わせて柔軟に選べるのも魅力の一つです。

まずはお気軽にお問い合わせください。

 

まとめ

本記事では、人材育成にかかる費用の平均値や費用をかけるべき理由・費用をかけられないときの対策について解説しました。

人材育成に費用をかけることで、生産性や社会的イメージの向上につながります。

ただし、人材育成における費用のなかには、投じるべき費用だけでなく削減すべき費用もあるため、注意が必要です。

人材育成に費用をかけられないのであれば、研修の回数を減らしたりマニュアル化したりするなどの対策を講じましょう。

外注を検討しているのであれば、株式会社ニューズベースにお声がけください。